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大林ファシリティーズ株式会社 【大阪/転勤無】設備管理◆50代活躍中/定年65歳/プライム上場大林組G/年休125日その他の求人

440〜570万円
大阪府 大阪市
その他

4ヶ月前に掲載

  • 完全無料
  • 会員登録不要
  • 1営業日以内にご連絡

大林ファシリティーズ株式会社とは

大林ファシリティーズは1963年創業の大林組100%出資会社。設備管理・清掃・警備を核とした総合ビル管理事業と、リニューアル・新築を中心とした建築事業の2本柱で運営。東京スカイツリーをはじめとするオフィスビル・病院・商業施設・ホテル・美術館など多様な施設管理を担う。売上高は約302億円(2023年3月期)、従業員数は約1,314名(2025年3月時点)。

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その他の募集要項

職種その他
雇用形態正社員
勤務地大阪府 大阪市
想定年収440〜570万円

この求人の魅力

・東証プライム上場企業(グループ含む)で、経営基盤が安定しています。

・転勤がなく、生活拠点を変えずに長く働けます。

その他の仕事内容

大阪のまちを支えるビルや施設。

その内側で電気が流れ、空気が巡り、水が行き渡る。

当たり前に思えるその循環を保つのが、設備管理という仕事です。

大阪で転勤なく、定年65歳まで腰を据えて働きませんか。

■ 大林ファシリティーズという会社

大林組(東証プライム上場・証券コード1802)の100%出資子会社として、建物の運営・維持管理を専門に手がける会社です。

設備管理・清掃・警備からリニューアル工事までを一貫して担い、大阪エリアではオフィスビルや商業施設など多様な建物を受け持っています。

■ この仕事でやること

・担当施設の電気・空調・給排水・消防など設備の運転監視と点検

・定期点検・法定点検の立会いと記録管理、消耗品の交換

・設備トラブルの一次対応と、専門業者・関係先への連絡調整

・テナントや施設担当者への報告、館内の安全・快適環境の維持

■ この仕事の面白さ・身につくもの

ひとつの建物には、電気・空調・給排水・防災と多様な設備が組み合わさっています。

それらを横断的に見ながら、不調の兆候を早めに察知して手を打つ。

経験を重ねるほど建物全体を俯瞰できるようになり、設備管理者としての総合力が育ちます。

資格取得支援も整っており、第二種電気工事士やビル管理技術者などの資格でキャリアを着実に広げられます。

■ こんな方を歓迎します

・設備管理やビルメンテナンス、関連する技術職の経験をお持ちの方

・幅広い設備に向き合い、知識を広げていきたい方

・大阪で転勤なく長く働きたい方

■ 働く環境・待遇

・年間休日125日(2025年度)

・転勤なし、定年65歳

・勤務時間8:30〜17:30(休憩12:00〜13:00。

配属先により変動・1カ月単位の変形労働時間制の場合あり)

・住宅手当・資格保有手当・選任手当・宿泊手当(宿泊勤務時)・通勤交通費全額支給

・育児休業(子が満1歳まで、満3歳まで延長可)・出生時育児休暇(産後パパ育休、最大4週間)

・育児短時間勤務(子が小学3年生の年度末まで)

・退職金制度(勤続3年以上)・財産形成貯蓄制度・大林グループ従業員持株会

・永年勤続表彰(満10年・20年・30年)とリフレッシュ休暇、積立保存休暇

・社会保険完備、共済会制度(結婚・出産祝、介護支援金等)、保養所利用

■ 職場の評判・傾向(検証できる範囲で)

親会社・大林組グループの安定した基盤のもと、腰を据えて長く働く社員が多い環境です。

中途入社や50代の活躍事例も公開されており、年齢を重ねても専門性を生かせる点が特徴です。

一方で常駐現場では設備状況により対応の波がある点は理解しておきたいところです。

想定年収は440万〜570万円。

大阪での転勤のない働き方で、設備管理の経験を長く生かしたい方をお待ちしています。

その他の具体的な業務内容

大阪エリアの建物における設備(電気・空調・給排水・消防等)の運転監視と点検、法定点検の立会いと記録管理、設備トラブルの一次対応と業者連絡、テナント・施設担当者への報告や館内環境の維持を担当する。

待遇・福利厚生

年間休日125日/転勤なし

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お名前と連絡先だけで応募できます。応募後の流れは担当からご案内します。

この求人に向いている人・向いていない人

向いている人

  • 腰を据えて長期で取り組みたい方
  • プライベートと両立しながら成果を出したい方

向いていない人

  • 短期で頻繁に環境を変えたい方
  • 業務に全てを捧げたい方

※ 求人情報から自動生成した目安です。

給与市場のデータ

本求人の想定年収レンジの中央値 約505万円は、国税庁「民間給与実態統計調査」(令和5年分)における正社員の平均給与(530万円)と比べて約5%低い水準にあります(同調査では給与所得者全体の平均給与が460万円、正社員が530万円)。

出典: 国税庁「民間給与実態統計調査」(令和5年分)(令和5年分(2023年))

※ 統計上の参考値です。実際の支給額は経験・スキル・選考評価により決定されます。

よくある質問

Q.想定年収はいくらですか?
A.本求人の想定年収は440万円〜570万円です。経験・スキル・面接評価に応じて決定されます。
Q.経験年数の制限はありますか?
A.本求人には経験年数の指定は記載されていません。

※ 求人情報をもとにした案内です。実際の条件は企業により異なります。

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