総合メディカル株式会社【調剤薬局を中心とした医療事業を展開】の事業内容・強み・将来性
本文の更新日: 2026/8/7 | 制度の対象年度・適用条件は各出典を参照
総合メディカル株式会社は、そうごう薬局を中核とする調剤薬局事業と、クリニックの開業支援・医業経営コンサルティング・医療モール開発を手掛ける医療機関経営サポート事業を二本柱に据える医療関連企業である。院内の売店運営やテレビレンタルを担う院内サービス事業、医療・介護分野に特化した人材サービスや医療機器の滅菌・リネン事業も展開しており、単一の調剤薬局チェーンではなく、医療機関の開業から運営までを支える複合的な事業構造を持つ。
1978年に医療機器リース会社として福岡で設立され、1988年に「そうごう薬局」1号店を開設した後、1989年に社名からリースの文字を外して現在の社名になり、2001年に東証一部へ上場した。
非上場化前の連結ベースでは2019年3月期に売上高1,446億3,000万円を計上している(福岡経済新聞報道、M&Aによる増収)。非上場化直後の官報決算公告によると、総合メディカル株式会社単体の2020年3月期実績は売上高1,020億9,800万円、営業利益46億200万円、経常利益49億1,700万円、純利益27億3,100万円だった(2020年7月公表)。
連結と単体で対象範囲が異なるため単純比較はできないが、非上場化を境に開示の粒度が変わったことが読み取れる。2020年のMBO以降は非上場企業のため、それ以降の詳細な財務数値は公表されていない。
この記事のポイント
医療モール開発・運営のノウハウを2025年3月までに全国200カ所分積み上げており、店舗を出すだけの調剤薬局チェーンにはない不動産開発型の収益源を持つ
非上場化前の連結ベースでは2019年3月期に売上高1,446億3,000万円を計上している(福岡経済新聞報道、M&Aによる増収)。
非上場化直後の官報決算公告によると、総合メディカル株式会社単体の2020年3月期実績は売上高1,020億9,800万円、営業利益46億200万円、経常利益49億1,700万円、純利益27億3,100万円だった(2020年7月公表)。
連結と単体で対象範囲が異なるため単純比較はできないが、非上場化を境に開示の粒度が変わったことが読み取れる
調剤薬局の店舗数では697店舗(2022年時点)でアインホールディングス(837店舗)、クオールホールディングス(742店舗)に次ぐ業界3位につけている。
単純な店舗数競争では上位2社に届かないが、医業経営コンサルティングと医療モール開発を組み合わせた収益モデルは同業チェーンと異なる立ち位置を作っている
2026年度調剤報酬改定は医療モール内薬局の調剤報酬を2026年6月から引き下げる内容で、多田荘一郎社長はこれを「大きな潮目となる改定」と表現している。
全国200カ所超のモール内薬局を抱える同社にとっては収益構造の見直しが避けられない局面で、モールの新設から買収へ舵を切った動きはその対応の一環にある。
前経営陣は新たな大株主への交代を「再上場へのステップアップ」と位置づけ、数年内の再上場に意欲を示していた
2026年度調剤報酬改定でモール内薬局の調剤報酬が2026年6月から引き下げられ、モール内薬局の収益性低下が見込まれる
企業情報
- 企業名
- 総合メディカル株式会社【調剤薬局を中心とした医療事業を展開】
総合メディカル株式会社【調剤薬局を中心とした医療事業を展開】の事業概要
総合メディカルは、そうごう薬局による調剤薬局事業と、医療モール開発・医業経営コンサルティングによる医業支援事業を二本柱とする医療関連企業である。2025年時点で医業支援事業が売上の約5割を占めるまでに拡大しており、単なる薬局チェーンとは異なる収益構造への転換が進んでいる。
ただし2026年度調剤報酬改定でモール内薬局の報酬が引き下げられるため、事業モデルの見直しが避けられない局面にある。
事業内容
総合メディカル株式会社は、そうごう薬局を中核とする調剤薬局事業と、クリニックの開業支援・医業経営コンサルティング・医療モール開発を手掛ける医療機関経営サポート事業を二本柱に据える医療関連企業である。院内の売店運営やテレビレンタルを担う院内サービス事業、医療・介護分野に特化した人材サービスや医療機器の滅菌・リネン事業も展開しており、単一の調剤薬局チェーンではなく、医療機関の開業から運営までを支える複合的な事業構造を持つ。1978年に医療機器リース会社として福岡で設立され、1988年に「そうごう薬局」1号店を開設した後、1989年に社名からリースの文字を外して現在の社名になり、2001年に東証一部へ上場した。
2020年2月にポラリス・キャピタル・グループとのMBOを発表して同年4月に上場廃止となり、同年10月に持株会社の総合メディカルホールディングスと事業会社が合併して現在の総合メディカル株式会社となった。
事業セグメント
総合メディカル株式会社【調剤薬局を中心とした医療事業を展開】は調剤薬局事業・医療機関経営サポート事業(医業支援)・院内サービス事業など、4つの事業領域を展開しています。
調剤薬局事業
具体的な最新比率は非公表。医業支援事業に「そうごう薬局」ブランドを中心に全国で保険調剤薬局を展開する事業。2022年時点の店舗数は697店舗で、業界順位はアインホールディングス、クオールホールディングスに次ぐ3位につけている。かつては全社売上の8割前後を占めていたとされるが、医業支援事業の拡大により相対的な構成比は縮小してきている。
医療機関経営サポート事業(医業支援)
2025年4月時点で全社売上の約5割(日医業経営コンサルティングを起点に、複数のクリニックが集まる「医療モール」の企画・開発・運営を手掛ける事業。2025年3月に全国の開発件数が200カ所に達し、2026年4月には子会社ソム・テックを吸収合併してクリニックの開業支援・第三者承継(M&A)支援の機能を本体に集約した。
院内サービス事業
病院内の売店・コンビニエンスストア運営、レストラン運営、入院患者向けテレビのレンタルなど、医療機関の周辺サービスを請け負う事業。
人材サービス・その他事業
医療・介護分野に特化した人材紹介・人材派遣に加え、医療機器の滅菌業務や医療機関・介護施設向けリネンサービスを手掛ける事業。
業績・売上
公表されている業績情報
非上場化前の連結ベースでは2019年3月期に売上高1,446億3,000万円を計上している(福岡経済新聞報道、M&Aによる増収)。非上場化直後の官報決算公告によると、総合メディカル株式会社単体の2020年3月期実績は売上高1,020億9,800万円、営業利益46億200万円、経常利益49億1,700万円、純利益27億3,100万円だった(2020年7月公表)。連結と単体で対象範囲が異なるため単純比較はできないが、非上場化を境に開示の粒度が変わったことが読み取れる。
2020年のMBO以降は非上場企業のため、それ以降の詳細な財務数値は公表されていない。
総合メディカル株式会社【調剤薬局を中心とした医療事業を展開】の強み
- 1医療モール開発・運営のノウハウを2025年3月までに全国200カ所分積み上げており、店舗を出すだけの調剤薬局チェーンにはない不動産開発型の収益源を持つ
- 2医業経営コンサルティングからクリニックの開業支援、第三者承継(M&A)支援まで一貫して手掛け、2026年4月にはソム・テックを吸収合併してこの機能を強化した
- 3調剤薬局の店舗数697(2022年時点)は業界3位で、首位アインHD・2位クオールHDに次ぐ全国規模のそうごう薬局ネットワークを持つ
- 4調剤薬局事業と医業支援事業の二本柱構造により、調剤報酬改定の影響を薬局単体で受けるチェーンよりも分散できる設計になっている
業界ポジション・競合
| 業界ポジション | 調剤薬局の店舗数では697店舗(2022年時点)でアインホールディングス(837店舗)、クオールホールディングス(742店舗)に次ぐ業界3位につけている。単純な店舗数競争では上位2社に届かないが、医業経営コンサルティングと医療モール開発を組み合わせた収益モデルは同業チェーンと異なる立ち位置を作っている。 |
|---|---|
| 主な競合企業 | アインホールディングス(調剤薬局チェーン最大手。2022年時点837店舗)、クオールホールディングス(2022年時点742店舗。ローソン併設型薬局を展開)、日本調剤(業界大手の一角。2025年に株式非公開化の手続きに着手)、クラフト(さくら薬局を運営。2025年にアインホールディングスが1,000億円超で買収) |
成長戦略
総合メディカル株式会社【調剤薬局を中心とした医療事業を展開】が公表している方向性
2026年4月13日の「成長戦略記者発表会2026」で、分断された地域医療体制を患者にとっての医療の連続性を軸に再設計する「地域医療支援プラットフォーム」構想を発表した。同月付でクリニックの開業・経営支援を担う子会社ソム・テックを吸収合併し、医業支援機能を本体に集約している。医療モールについては2025年3月に全国200カ所の開発目標を達成した後、2026年度調剤報酬改定でモール内薬局の報酬が引き下げられたことを受け、新設中心から既存モールのM&Aによる取得へと展開方法を切り替えている。
将来性を見るポイント
2026年度調剤報酬改定は医療モール内薬局の調剤報酬を2026年6月から引き下げる内容で、多田荘一郎社長はこれを「大きな潮目となる改定」と表現している。全国200カ所超のモール内薬局を抱える同社にとっては収益構造の見直しが避けられない局面で、モールの新設から買収へ舵を切った動きはその対応の一環にある。前経営陣は新たな大株主への交代を「再上場へのステップアップ」と位置づけ、数年内の再上場に意欲を示していた。
リスク・課題
転職前に確認したい事業上の論点
- 2026年度調剤報酬改定でモール内薬局の調剤報酬が2026年6月から引き下げられ、モール内薬局の収益性低下が見込まれる
- 薬局の体制要件として常勤薬剤師の平均在籍1年以上、または管理薬剤師の3年以上在籍のいずれかを満たす必要があり、人員体制の維持が経営課題になっている
- OpenWorkの口コミでは人員不足や入社前後の期待とのギャップ、基本給の低さ、現場から経営層への情報伝達の課題を指摘する投稿が見られる(個々の口コミによる傾向であり、全社的な実態を保証するものではない)
まとめ: 総合メディカル株式会社【調剤薬局を中心とした医療事業を展開】の事業内容・強み・将来性
調剤薬局(そうごう薬局)、医療機関経営サポート(医業支援)、院内サービス、人材サービスの4事業を柱にする
2025年時点で医業支援事業が売上の約5割を占め、薬局単体への依存度は縮小してきている
調剤薬局の店舗数697(2022年時点)は業界3位で、首位アインHD・2位クオールHDとは規模差がある
医療モールは2025年3月に全国200カ所の開発目標を達成し、以後はM&Aによる拡大へ軸足を移している
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【大阪】医療機関向けコンサル営業◇豊富な商材で顧客の経営に踏み込む《残業月14h◇在宅可◇土日祝休》
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【群馬】医療機関への提案営業◇幅広い商材で顧客の悩みに寄り添える《在宅可◇時差出勤可◇住宅手当有》
【大手町】医療機関への提案営業◇幅広い商材で顧客の悩みに寄り添える《在宅可◇時差出勤可◇住宅手当有》
【新潟】医療機関への提案営業◇幅広い商材で顧客の悩みに寄り添える《在宅可◇時差出勤可◇住宅手当有》
【名古屋】クリニック開業支援※ドクターへの提案~開業支援まで《在宅可◇時差出勤可◇福利厚生充実◎》
【大宮】クリニック開業支援※ドクターへの提案~開業支援まで《在宅可◇時差出勤可◇福利厚生充実◎》
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【大阪】クリニック開業支援※ドクターへの提案~開業支援まで《在宅可◇時差出勤可◇福利厚生充実◎》
【東京】クリニック開業支援※ドクターへの提案~開業支援まで《在宅可◇時差出勤可◇福利厚生充実◎》
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【東京】広報・インナーブランディング※シニアマネージャー◇在宅可◇福利厚生充実◇大手調剤薬展開
【東京】マーケティング※シニアマネージャー◇在宅可◇時差出勤可◇福利厚生充実◇大手調剤薬局を展開
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出典・参考情報
本文の根拠として確認した公開情報です。制度・数値・選考内容は変更される場合があります。
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