TOTOの事業内容・強み・将来性
本文の更新日: 2026/9/3 | 制度の対象年度・適用条件は各出典を参照
TOTOグループは「水まわりを中心とした豊かで快適な生活文化の創造」を事業活動ビジョンに掲げ、グローバル住設事業と新領域事業(ファインセラミックス)の2軸で展開。国内ではトイレ・ウォシュレット・浴室・洗面台・キッチン等の水まわり商品を新築・リモデル(リフォーム)市場に供給し、国内衛生陶器市場でシェア約60%を占める。
海外は米州・中国大陸・アジア・オセアニア・欧州に展開し、特にウォシュレットの世界累計出荷台数は2025年11月に7,000万台を突破。新領域のセラミック事業は、半導体製造装置用の静電チャックやAD(エアロゾルデポジション)部材を製造し、全社営業利益の約40%を稼ぐ高収益事業に成長している。
2025年3月期の連結売上高は7,244億円(前年比3%増)で過去最高を更新。営業利益は485億円(同13%増)、経常利益は503億円(同2%減)。
ただし中国事業の減損損失340億円の計上により、当期純利益は121億円(同67%減)となった。日本住設事業と米州事業、セラミック事業が増収増益を牽引した。
この記事のポイント
国内衛生陶器シェア約60%の圧倒的ブランド力と技術力
2025年3月期の連結売上高は7,244億円(前年比3%増)で過去最高を更新。
営業利益は485億円(同13%増)、経常利益は503億円(同2%減)。
ただし中国事業の減損損失340億円の計上により、当期純利益は121億円(同67%減)となった。
日本住設事業と米州事業、セラミック事業が増収増益を牽引した
国内衛生陶器市場でシェア約60%を占め、2位のLIXIL(旧INAX、シェア約30%)を大きく引き離すトップ企業。
ウォシュレット(温水洗浄便座)は世界累計出荷台数7,000万台を突破し、100カ国以上で販売。
住宅設備業界全体でもLIXILに次ぐ売上規模を持つ。
ファインセラミックス分野では半導体製造装置用静電チャックで高い市場シェアを確保している
国内住宅市場は新築着工戸数の減少が見込まれるが、リモデル(リフォーム)需要の拡大と価格改定効果で安定成長を目指す。
米州事業はウォシュレットの普及期に入っており、SNSやコロナ後の清潔意識の高まりを背景に高成長が続く見通し。
セラミック事業は生成AI・データセンター需要による半導体市場の拡大に伴い「中期的に数十倍の受注が見込める」との見通しを示している。
課題は中国大陸事業の立て直しで、不動産市場回復の不透明さが残る
国内新築住宅着工戸数の減少傾向による住設事業の成長鈍化リスク
企業情報
- 企業名
- TOTO
- 業種
- メーカー
- 上場
- 東証プライム(5332)
TOTOの事業概要
TOTOは1917年創業の衛生陶器・住宅設備メーカーで、トイレ・ウォシュレット・浴室・洗面台・キッチンなど水まわり商品で国内トップシェアを誇る。2025年3月期の連結売上高は7,244億円(過去最高)、営業利益485億円。
近年は半導体製造装置用ファインセラミックス事業が急成長し、住設事業に次ぐ利益の柱となっている。米州でのウォシュレット普及も加速しており、長期経営計画「TOTO WILL2030」では売上高1兆円以上・営業利益率12%以上を目標に掲げる。
事業内容
TOTOグループは「水まわりを中心とした豊かで快適な生活文化の創造」を事業活動ビジョンに掲げ、グローバル住設事業と新領域事業(ファインセラミックス)の2軸で展開。国内ではトイレ・ウォシュレット・浴室・洗面台・キッチン等の水まわり商品を新築・リモデル(リフォーム)市場に供給し、国内衛生陶器市場でシェア約60%を占める。海外は米州・中国大陸・アジア・オセアニア・欧州に展開し、特にウォシュレットの世界累計出荷台数は2025年11月に7,000万台を突破。
新領域のセラミック事業は、半導体製造装置用の静電チャックやAD(エアロゾルデポジション)部材を製造し、全社営業利益の約40%を稼ぐ高収益事業に成長している。
事業セグメント
TOTOは日本住設事業・米州事業・中国大陸事業など、6つの事業領域を展開しています。
日本住設事業
66%(売上高4,813億円)国内の新築住宅・リモデル市場向けに、トイレ、ウォシュレット、ユニットバス、洗面化粧台、システムキッチン、水栓金具などの水まわり商品を製造・販売。国内衛生陶器市場でシェア約60%を保持し、TOTOグループの売上の柱。2024年8月の価格改定効果等で増収。
米州事業
10%(売上高705億円)米国を中心にウォシュレット、衛生陶器、水栓金具を販売。ウォシュレットの売上高は前年比28%増、販売台数は48%増と急成長中。ジョージア州工場に約300億円を投資し生産能力を1.5倍に増強。
中国大陸事業
9%(売上高669億円)中国市場で衛生陶器・ウォシュレット・水栓金具を展開。不動産市場の低迷により減収赤字となり、340億円の減損損失を計上。市場の再構築に取り組んでいる。
セラミック事業(新領域)
7%(売上高503億円)半導体製造装置用の静電チャック、AD部材、構造用セラミックスなどのファインセラミックス製品を製造。衛生陶器で培った素材・成形・焼成技術を応用し、全社営業利益の約40%を稼ぐ高収益事業。中期的に数十倍の受注が見込めるとしている。
アジア・オセアニア事業
7%(売上高502億円)台湾、ベトナム、タイ、インドネシア、インドなどで衛生陶器・水栓金具を展開。台湾を中心に売上拡大で増収増益。
欧州事業
1%(売上高49億円)ドイツを拠点に欧州市場でウォシュレット・衛生陶器を展開。売上規模はまだ小さいが、ウォシュレットの認知度向上に取り組んでいる。
業績・売上
公表されている業績情報
2025年3月期の連結売上高は7,244億円(前年比3%増)で過去最高を更新。営業利益は485億円(同13%増)、経常利益は503億円(同2%減)。ただし中国事業の減損損失340億円の計上により、当期純利益は121億円(同67%減)となった。
日本住設事業と米州事業、セラミック事業が増収増益を牽引した。
TOTOの強み
- 1国内衛生陶器シェア約60%の圧倒的ブランド力と技術力
- 2ウォシュレット(温水洗浄便座)の世界累計7,000万台出荷という実績と100カ国以上の販売網
- 3衛生陶器技術を応用したファインセラミックスが全社利益の約40%を稼ぐ収益多角化
- 4107年以上の歴史に裏打ちされた素材・成形・焼成の独自技術蓄積
- 5健康経営銘柄10回選定に象徴される社員を大切にする企業文化
業界ポジション・競合
| 業界ポジション | 国内衛生陶器市場でシェア約60%を占め、2位のLIXIL(旧INAX、シェア約30%)を大きく引き離すトップ企業。ウォシュレット(温水洗浄便座)は世界累計出荷台数7,000万台を突破し、100カ国以上で販売。住宅設備業界全体でもLIXILに次ぐ売上規模を持つ。 ファインセラミックス分野では半導体製造装置用静電チャックで高い市場シェアを確保している。 |
|---|---|
| 主な競合企業 | LIXIL(旧INAX):住宅設備総合メーカー。水まわり・建材で国内トップの売上規模。衛生陶器で国内シェア約30%、パナソニック ハウジングソリューションズ:樹脂製トイレ「アラウーノ」で衛生陶器市場に参入。システムキッチン・バスも展開、クリナップ:システムキッチン専業大手。ステンレスキッチンに強み、タカラスタンダード:ホーローを使った高品質なキッチン・バスに強み、京セラ・日本特殊陶業:ファインセラミックス分野での競合 |
成長戦略
TOTOが公表している方向性
長期経営計画「TOTO WILL2030」に基づき、2030年度に売上高1兆円以上・営業利益率12%以上・ROIC/ROE12%以上を目標に設定。戦略の柱は3つ:(1)米州を中心としたウォシュレットのグローバル普及加速(米ジョージア州工場に300億円投資で生産能力1.5倍)、(2)セラミック事業(半導体関連)の成長投資拡大(2026年度までに290億円の開発・設備投資)、(3)国内住設事業のリモデル需要深耕と価格戦略。海外売上比率を住設事業で25%から50%超へ引き上げることを目指す。
将来性を見るポイント
国内住宅市場は新築着工戸数の減少が見込まれるが、リモデル(リフォーム)需要の拡大と価格改定効果で安定成長を目指す。米州事業はウォシュレットの普及期に入っており、SNSやコロナ後の清潔意識の高まりを背景に高成長が続く見通し。セラミック事業は生成AI・データセンター需要による半導体市場の拡大に伴い「中期的に数十倍の受注が見込める」との見通しを示している。
課題は中国大陸事業の立て直しで、不動産市場回復の不透明さが残る。
リスク・課題
転職前に確認したい事業上の論点
- 国内新築住宅着工戸数の減少傾向による住設事業の成長鈍化リスク
- 中国大陸事業の不動産市場低迷長期化による業績悪化リスク(340億円の減損損失を計上済み)
- セラミック事業への依存度が高まるなか、半導体市場のサイクルによる業績変動リスク
まとめ: TOTOの事業内容・強み・将来性
会社情報と求人の役割を接続する
未確認の業績・シェアを推測しない
募集背景と期待成果を確認する
最新の公式発表で将来性を判断する
調査・編集方針
キャリビー編集部が、公式サイト・IR・採用情報・公開求人・口コミサイトなどの公開情報を検索し、 必要に応じてAIを補助利用して整理しています。確認できない企業固有情報は掲載せず、 転職判断に影響する条件は、各出典と応募時点の求人票で最新情報を確認してください。
出典・参考情報
本文の根拠として確認した公開情報です。制度・数値・選考内容は変更される場合があります。
メーカー業界の関連企業
TOTOをさらに詳しく調べる
転職先を総合的に判断するため、複数の観点から企業を分析しましょう。

