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大林ファシリティーズ株式会社 【大阪】設備管理技術指導・企画担当(ビル管理)◆50代活躍/転勤無/定年65歳/大林組G/年休125その他の求人

730〜770万円
大阪府 大阪市
その他

4ヶ月前に掲載

  • 完全無料
  • 会員登録不要
  • 1営業日以内にご連絡

大林ファシリティーズ株式会社とは

大林ファシリティーズは1963年創業の大林組100%出資会社。設備管理・清掃・警備を核とした総合ビル管理事業と、リニューアル・新築を中心とした建築事業の2本柱で運営。東京スカイツリーをはじめとするオフィスビル・病院・商業施設・ホテル・美術館など多様な施設管理を担う。売上高は約302億円(2023年3月期)、従業員数は約1,314名(2025年3月時点)。

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その他の募集要項

職種その他
雇用形態正社員
勤務地大阪府 大阪市
想定年収730〜770万円

この求人の魅力

・転勤がなく、生活拠点を変えずに長く働けます。

その他の仕事内容

長年積み上げた設備管理の知見を、ひとつの現場だけでなく会社全体に還元する。

大阪を拠点に、技術指導と企画の両面から設備管理の質を底上げするポジションです。

現場のプレイヤーを卒業し、後進と仕組みを育てる側へ回りませんか。

■ 大林ファシリティーズという会社

大林組(東証プライム上場・証券コード1802)の100%出資子会社として、建物の運営・維持管理を専門に手がける会社です。

設備管理・清掃・警備・リニューアル工事までを一貫して担い、多くの現場で多様な建物を受け持っています。

若手育成と技術の標準化に力を入れています。

■ この仕事でやること

・各現場の設備管理担当への技術指導・教育、点検手順や保安の標準化

・トラブル事例の分析と横展開、再発防止の仕組みづくり

・設備の更新・改修や省エネに関する企画立案、提案資料の作成

・現場巡回による品質チェックと、技術面からの改善アドバイス

■ この仕事の面白さ・身につくもの

これまで現場で培った勘とノウハウを、言葉と仕組みに変えて次の世代へ渡していく仕事です。

自分一人が動くのではなく、指導した担当者が成長し、現場全体の技術水準が上がっていく。

その変化に立ち会えるのが、技術指導・企画ならではの醍醐味です。

会社の技術戦略に関わる視点が身につき、設備管理のキャリアの集大成として力を発揮できます。

■ こんな方を歓迎します

・設備管理の豊富な実務経験と、技術を体系立てて伝えられる方

・後進の育成や、現場の標準化・仕組みづくりにやりがいを感じる方

・大阪を拠点に、技術指導・企画の役割で経験を生かしたい方

■ 働く環境・待遇

・年間休日125日(2025年度)

・転勤なし、定年65歳

・勤務時間8:30〜17:30(休憩12:00〜13:00。

配属先により変動・1カ月単位の変形労働時間制の場合あり)

・資格保有手当・住宅手当・選任手当・宿泊手当(宿泊勤務時)・通勤交通費全額支給

・育児休業(子が満1歳まで、満3歳まで延長可)・出生時育児休暇(産後パパ育休、最大4週間)

・育児短時間勤務(子が小学3年生の年度末まで)

・退職金制度(勤続3年以上)・財産形成貯蓄制度・大林グループ従業員持株会

・永年勤続表彰(満10年・20年・30年)とリフレッシュ休暇、積立保存休暇

・社会保険完備、共済会制度(結婚・出産祝、介護支援金等)、保養所利用

■ 職場の評判・傾向(検証できる範囲で)

親会社・大林組グループの安定した基盤のもと、腰を据えて長く働く社員が多い環境です。

中途入社や50代の活躍事例も公開されており、年齢を重ねても専門性を生かせる点が特徴です。

一方で指導・企画では現場ごとの事情をくみ取りながら標準化を進める調整力も求められます。

想定年収は730万〜770万円。

大阪での転勤のない働き方で、設備管理の経験を技術指導・企画として最大限に生かしたい方をお待ちしています。

その他の具体的な業務内容

大阪を拠点に、各現場の設備管理担当への技術指導・教育と点検手順の標準化、トラブル事例の分析と横展開、設備更新・改修や省エネの企画立案、現場巡回による品質チェックと改善アドバイスを担う技術指導・企画担当。

待遇・福利厚生

年間休日125日/転勤なし

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お名前と連絡先だけで応募できます。応募後の流れは担当からご案内します。

この求人に向いている人・向いていない人

向いている人

  • 腰を据えて長期で取り組みたい方
  • プライベートと両立しながら成果を出したい方

向いていない人

  • 短期で頻繁に環境を変えたい方
  • 業務に全てを捧げたい方

※ 求人情報から自動生成した目安です。

給与市場のデータ

本求人の想定年収レンジの中央値 約750万円は、国税庁「民間給与実態統計調査」(令和5年分)における正社員の平均給与(530万円)と比べて約42%高い水準にあります(同調査では給与所得者全体の平均給与が460万円、正社員が530万円)。

出典: 国税庁「民間給与実態統計調査」(令和5年分)(令和5年分(2023年))

※ 統計上の参考値です。実際の支給額は経験・スキル・選考評価により決定されます。

よくある質問

Q.想定年収はいくらですか?
A.本求人の想定年収は730万円〜770万円です。経験・スキル・面接評価に応じて決定されます。
Q.経験年数の制限はありますか?
A.本求人には経験年数の指定は記載されていません。

※ 求人情報をもとにした案内です。実際の条件は企業により異なります。

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